「OODA」って知ってる?PDCAの次に流行るかもしれないビジネスメソッド


ビジネスの場では浸透しているPDCAサイクル。実は今、PDCAとはまた別のメソッドが注目されています。それが「OODA」。これから注目されそうなOODAとはどのようなものなのでしょうか。

戦場で生まれた究極メソッド

OODAは、アメリカで生まれたビジネスビジネスメソッドで、もともとは朝鮮戦争の時にある米国空軍パイロットが提唱した方法です。孫子の兵法やトヨタ経営方式をベースに生まれたとされています。特に、イラク戦争時にその有用性が実証され大きく注目されました。その後日本でもビジネスの現場でも一気に応用が広がっています。

OODAとは、 Observe (観察)、Orient (状況判断、方向づけ)、 Decide(意思決定)、Act (行動)の頭文字をとったものです。その名の通り、目標を達成するための要素を4つの段階に分けて成功に導く方法を示したものです。

それぞれの段階について簡単に解説しましょう。

・Observe

相手(ビジネスの場合では市場や顧客)をよく観察します。思い込みや予断を廃した「柔軟さ」「臨機応変さ」が求められるステージです

・Orient

上記の観察結果に基づき、状況を判断し、方向付けを行うステージです。十二分に状況を観察した後の判断なので、適確性が高まります。

・Decide

今後の具体的な方針や行動プランを策定します。適切な観察、状況判断をベースにした行動プランなので、実効性が増します。

・Act

いよいよ実際の行動となります。

またAct の結果を受けて、次なるOODAのステージに移行します。こうして何度もOODAを繰り返すことで、より高いレベルの目的に達成できることから、この繰り返しはOODAループとも呼ばれます。


PDCAとOODAはここが違う

従来ビジネスの現場において目標達成のために使われるメソッドしてよく知られているのが、PDCAです。ちなみにPDCAとは、Plan(計画)、Do(実行)、Check(検証)、Action(改善)の頭文字をとったものです。

業務を継続的に改善し目的を達成するために、PDCAでは上記の4つの要素を繰り返すことが重要とされます。このためビジネスの現場などでは「PDCAサイクルを回す」などと使われ、実効性に優れた方法論の一つして認められてきました。しかし今日のようにマーケットや顧客ニーズの変化が激しい時代では、PDCAだけでは適用できない場面もあるのかもしれません。

ではPDCAとOODA違いは、どこにあるのでしょうか。確かにいえることは、PDCAに比べてOODAは戦場から生まれたきわめて機動性に優れたメソッドであるという点です。刻々と状況が変化する前線では、一瞬の遅れが死につながるためいちいち本部の指示を待ってはいられません。

PDCAでは、当初立てたPlanがスタートとなり、進行中の管理・監視が最重要視されるため、プロセスが重要視されます。このような特徴を持つPDCAに比べて、OODAは観察やそれにともなう状況判断に重きを置いている点で大きく異なります。

また機動戦を前提にしているOODAでは、柔軟な判断や迅速な実行が最優先となります。それだけに現場、つまり市場や顧客ニーズに対する適合性が増すといえるのです。

変化の時代に有効なOODA

かつての古いビジネス現場では、勘や経験に頼った不合理な意思決定や、ずさんな計画があったと言われています。そうした時代において、PDCAはビジネスを合理的かつ効率的に進めるために大きな貢献を果たしたといえるでしょう。

特に十分な吟味検討を重ねることなく設定された無理なKPI設計をスタートラインとした場合のPDCAは、その硬直的な進行管理体制とも相まって、計画の破綻、現場の疲弊なども考えられるかもしれません。また上意下達の目的設定は、現場のモチベーション低下、創意工夫の消滅といった事態をもたらしかねません。

これに対してOODAは、計画の多角的な検討と柔軟な発想、臨機応変の実効性という点で、PDCAとはまったく異なるアプローチだといえます。ただしOODAを実り大きなものにするためには、現場で柔軟にかつ的確に判断・実行ができる優秀な人材と、企業としての姿勢がきわめて重要となります。それだけにOODAはメソッドだけでなく、企業風土、組織体制、人材育成、業務モデルなど、さまざまな角度からの包括的な変革を要するものでもあります。

もちろんPDCAも、業界業態によっては、現在でも多くのニーズに適合する優れたビジネスメソッドある点は変わりありません、無理なKPIの話をしましたが、十分に吟味検討を重ねた上でのKPIでPDCAが回せるならば素晴らしい方法なのです。それだけに実際にOODAを導入する際には、PDCAとの相違点や、自社への適用性、社員の意識や組織変革の可能性、効果などを、十分に考えて検討することが大切だと言えるでしょう。一番良いのはPDCAとOODAの両方をうまく活用しながら、ビジネスを進めて行くことなのかもしれません。

 
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