夢を叶えるための値段は?「沖縄の離島に別荘」を買って暮らすにはいくらかかる?


キャリアもプライベートも、自分らしくアクティブに。将来をもっと豊かにしたいビジネスパーソンなら、夢実現のためのコストも知っておきたいもの。そこで、ライフスタイルのレベルアップに直結する気になるトピックについて、専門家が“いま”の必要経費や確認事項を実額で解説。あなたの将来設計に、ぜひお役立てください。

南国の豊かな自然、ゴルフやマリンスポーツなどのアクティビティ、おいしい料理にお酒……魅力の詰まった沖縄の離島暮らしに憧れる人は多いのではないでしょうか。今回は、沖縄の離島に別荘を購入するための費用や維持管理にかかるコストを具体的に解説します。

夢を現実にするにはお金の計算がマスト

沖縄の離島は真っ白な浜辺や透けるような大海原、色鮮やかな草花など亜熱帯気候の美しい自然が魅力です。そんな沖縄の離島に別荘を購入したいと考える人もいるのではないでしょうか。しかし沖縄の離島に別荘を購入するとしたら一体どのぐらいの費用がかかるのでしょうか。本気で自分の夢をかなえたいなら、お金の計算は必須です。

今回は、沖縄の離島の別荘購入費用や管理維持にかかるコスト、その他考慮すべきお金のことを徹底解説します。

別荘を購入するとどんなお金がかかるの?


別荘の購入を考えるなら、物件の購入価格以外のイニシャルコストにも注目しなければなりません。物件を購入するとなると、仲介手数料・印紙代・不動産取得税・司法書士報酬・登録免許税といった費用が必ず発生します。

物件価格別に、物件の購入費用以外にかかるイニシャルコストをまとめました。金額はあくまで目安なので、実際の金額は物件を扱う不動産会社や登記を依頼する司法書士事務所に確認してください。

物件価格3,000万円

仲介手数料 105万6,000円
印紙代 1万円
不動産取得税 120万円
司法書士報酬 7万円 
登録免許税 60万円

物件の購入費用以外にかかるイニシャルコストの合計 293万6,000円

物件価格6,000万円

仲介手数料 204万6,000円
印紙代 3万円
不動産取得税 240万円
司法書士報酬 7万円 
登録免許税 120万円

物件の購入費用以外にかかるイニシャルコストの合計 574万6,000円

物件価格1億円

仲介手数料 336万6,000円
印紙代 3万円
不動産取得税 400万円
司法書士報酬 7万円 
登録免許税 200万円

物件の購入費用以外にかかるイニシャルコストの合計 946万6,000円

※仲介手数料は法律で定められた上限額で試算しました。
※不動産取得税は土地建物を合算して原則4%が適用されると仮定しています(厳密には、令和3年3月末まで土地の税率は3%で、その他にもさまざまな軽減措置があります)。
※司法書士報酬はあくまで目安であり、地域や事務所、物件の価値によって変動します。
※登録免許税は土地建物を合算して原則2%が適用されると仮定しています(厳密には、令和3年3月末まで土地の税率は1.5%です)。

沖縄の離島にある人気の別荘はいくらする?

別荘の物件価格というと、イメージがつきにくい人も多いのではないでしょうか。続いては、具体的な物件価格の参考例として、沖縄の離島・石垣島にある人気の別荘を3つ紹介します。

・石垣島のリゾートエリアに位置する3LDK+ロフトの物件(5,500万円)
・パノラマオーシャンビューのサウナルーム・ロフトつき物件(8,800万円)
・どこからでも海を楽しめるガレージ・ホームエレベーターつき物件(9,800万円)

石垣島のリゾートエリアに位置する3LDK+ロフトの物件(5,500万円)

名蔵湾を望む高台にあり南の島石垣空港からは車で約25分という好立地です。静かな環境なので、ゆったりとしたリゾートライフを楽しめるでしょう。庭からは東シナ海を眺めることができ屋根や門の両側には沖縄らしさの象徴であるシーサーがいます。仲介手数料は188万1,000円、印紙代は3万円です。

パノラマオーシャンビューのサウナルーム・ロフトつき物件(8,800万円)

ドーム型屋根のリゾート感のあふれる別荘です。2階バルコニーからも浴室からも東シナ海の絶景を楽しめます。ロフトには専用の展望スペースもあります。南国ムードたっぷりのお庭やサウナルーム、らせん階段など魅力がいっぱいの物件です。仲介手数料は約297万円、印紙代は3万円。

どこからでも海を楽しめるガレージ・ホームエレベーターつき物件(9,800万円)

シャッター付きガレージには4台の車を収納でき別途倉庫もあります。2階は2LDK、3階は5LDKで友人を招いて広々とした別荘ライフを楽しみたい人におすすめです。ベッドルームやバスルーム、108平方メートルのバルコニーからぜいたくなオーシャンビューを楽しめます。仲介手数料は330万円、印紙代は3万円です。

※上記の内容は2019年12月13日現在の情報です。

別荘を買うなら押さえておきたいコストの知識

不動産を購入すると、仲介手数料や印紙代の他に、不動産取得税、登記にともなう登録免許税や司法書士報酬などさまざまなイニシャルコストが発生します。また購入時期によっては、固定資産税の精算金を売り主に支払う必要があります。この他に、維持管理にかかるコストも忘れてはなりません。

続いては、物件の購入費用以外でかかるコストについて、項目別に詳しく解説していきます。別荘の購入を具体的に考えているなら、しっかりチェックしておきましょう。

不動産取得税

不動産取得税は、土地建物の評価額に対して原則4%かかります。しかし毎月1日以上居住することで別荘ではなくセカンドハウスと認められれば税金の優遇措置を受けられます。

司法書士報酬

登記手続きを司法書士へ依頼するときにかかる費用です。司法書士報酬はどの司法書士に依頼するかによって変わりますが7万円程度が目安です。

登録免許税

登記手続きをする際にかかる税金が登録免許税です。登録免許税は、土地建物の固定資産税評価額に原則2%(2021年3月31日までの登記は1.5%に軽減)をかけて計算されます。

続いて購入後のランニングコストについても確認していきましょう。

維持管理にかかるコスト

管理別荘地では、例えば年間管理費が一律に課される代わりに定期的に点検を行ってくれるところもあります。しかし沖縄の離島の場合、自分で管理するか個別に管理を依頼することになるでしょう。定期的に自分たちで別荘の掃除をするなら維持管理費はかかりません。ただし亜熱帯気候の沖縄は草が伸びるのも速く台風対策なども必要なため、お庭の管理だけでも結構手間がかかります。

留守宅巡回管理サービスやハウスクリーニングを利用して維持管理を外注する場合、毎月1万~2万円程度の維持管理費用がかかります。これらのサービスなら定期的に訪問して簡易清掃や設備点検を行ってくれるため、維持管理の手間がかかりません。また最近では、使っていない期間の別荘を誰かに貸して運用してくれるサービスもあります。

売上の一部を手数料として支払うことになりますが管理を任せて収益も上がるなら一石二鳥です。第三者に貸すことに抵抗がなければ検討してみてもいいかもしれません。

税金

別荘を所有すると毎年固定資産税や住民税を支払うことが必要です。固定資産税は固定資産税評価額に1.4%をかけた金額で市町村が計算して納付書を郵送してくれます。住民税については、住民票を移さなかったとしても均等割りは負担する可能性があります。金額は年間5,000円程度です。自治体の中には静岡県熱海市のように別荘等所有税というものを導入しているところもあります。

メンテナンス費用や交通費などもコストになる

別荘の修繕などのメンテナンス費用も必要に応じて自分で積み立てることが必要です。さらに別荘を利用する際にかかる交通費などのコストも考慮しておきましょう。例えば年末年始を沖縄で過ごしたいという場合、東京~石垣島の往復航空券は大人一人エコノミーで7万円前後です。(往路2019年12月28日、復路2020年1月4日)また別荘では光熱費が予想外に高額につくケースがあります。

憧れの薪ストーブを利用する場合は薪代で1日2,000円程度のため、1週間滞在すれば約1万4,000円です。他にも吹き抜けの開放的な部屋だと冷暖房の効きが悪くなり光熱費がかさみがちです。別荘を利用すれば、水道光熱費や交通費がかかりますし、別荘を利用しなければ、それはそれでクリーニング費用やメンテナンス費用がかかります。税金や保険料、管理費や水道光熱費、交通費などを合計すると、年間数十万円の出費になることも少なくありません。

今回紹介したコストは、物件の場所や大きさ、庭の広さなどよって異なるため、あくまで目安としておきましょう。お金のことを考えると南国リゾートとはかけ離れた夢のない気持ちになってしまうかもしれません。

しかし現実的に別荘を購入することを考えているなら避けては通れません。さまざまなコストを度外視してイメージだけで別荘を購入してしまうと「こんなはずではなかった」と後悔しかねません。別荘の購入が自分たちの暮らしを圧迫しないかどうか、管理費など別途にかかる費用もしっかりと踏まえたうえで購入を検討することが大切です。

沖縄の離島に別荘を買うなら3000万円以上が必要

沖縄の離島に別荘を買いたいと思うなら、3000万円以上の資金が必要です。別荘を購入すると、物件価格の10%程度のイニシャルコストが発生します。仮に3,000万円の物件を購入するなら、3,300万円を用意しなければなりません。

また、維持費や別荘利用にかかる費用として、月数万円程度を負担しても家計が圧迫されないか、よく検討しましょう。

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